テレワークを実際に行うのは働く側である従業員です。まずは従業員視点で見るテレワークのメリットとデメリットをご紹介します。
場所や時間の制約を受けない多様な働き方が認められることは、ワークライフバランスの実現にも繋がり、従業員にとっては大きなメリットがあります。具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
テレワークの一番のメリットは、働く場所が自由に選べるということです。決められた場所に出社する必要がなくなるので、通勤に掛かる時間を削減することができます。その時間を仕事やプライベートに充てられることに加え、満員電車のストレスなどの心身への負担もなくなり、ベストな状態で仕事に取り掛かることができるようになります。
オフィスに出社して仕事をしなければならない場合、待機児童や介護などの問題により、従業員に働く意欲があっても働けないケースがあります。そんな場合でも、テレワークであれば自宅から仕事をすることができます。家を空ける必要がなくなるので、子供や介護が必要な家族がいる場合でもそれらと仕事を両立することが可能です。
オフィスで仕事をしていると、電話対応や急な打ち合わせなどが突発的に入り、その都度自分の仕事を中断してそれらに対応しなくてはいけないことがあります。その点、テレワークであれば自分の仕事だけに集中して取り組むことができ、業務効率化や生産性の向上にも繋がります。
ここまでテレワークにおける従業員側のメリットをご紹介しましたが、一方でデメリットはどういったものがあるのでしょうか。従業員側のデメリットについてもご紹介します。
テレワークの導入により、オフィス以外の場所、特に自宅で仕事をする場合、上司や同僚の目がないので仕事とプライベートの線引きが難しくなりがちです。決められた業務を期限内にきっちりと行うことができる高い時間管理・自己管理意識が求められます。
テレワークで仕事をする場合、オフィスで机を並べて仕事をしている時とは違い、ちょっとした相談や雑談といった日常的なコミュニケーションがなくってしまいます。そのためテレワーカーは孤独感を感じがちというデメリットがあります。また、直接業務の指示や進捗確認をされる頻度も少なくなるため、コミュニケーション不足が課題となる場合もあります。Web会議システムやチャットツールなどのコミュニケーションツールを活用し、いつでもコミュニケーションを取れる環境を整えることが大切です。
業務に取り組む勤務態度やプロセスが直接的に上司の目に見えないので、自分の仕事が正しく評価されているかが不明確になる可能性があります。社内の評価制度がしっかりと確立されている場合は問題ありませんが、評価基準があやふやな場合は、成果物や勤務状況などを明確に提示できるように努める必要があります。
テレワークを導入・推進する企業側にはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。ここでは、企業視点で見るテレワークのメリット・デメリットをご紹介します。
テレワークは、実際にテレワークで働く従業員だけでなく、それを実施する企業側にとっても様々なメリットがあります。
労働人口が減少し優秀な人材を確保することが難しくなる中、知識と経験を持った優秀な社員が育児や介護、配偶者の転勤などによって離職することは企業にとって大きな損失となります。テレワークを導入することにより、これまでなら離職せざるを得なかった社員も、継続的に働くことができるようになります。離職率を低下させることによって優秀な人材を確保することができます。
東日本大震災の発生以降、災害時に事業を継続させるための施策(BCP対策)がより強く求められるようになりました。日頃からテレワークを行うことで、オフィスが被災した場合でも事業を継続することが可能です。1ヶ所に従業員や重要な業務機能を集約するではなく、様々な場所から業務の遂行ができることはリスク分散という観点からも非常に有効です。
長時間労働の是正や働きやすい環境整備といった働き方改革が推進されています。テレワークの導入は、置かれた個々の事情に応じた、多様で柔軟な働き方を選択できる環境を企業が提供しているということです。これは、「従業員に優しい企業」「先進的な取り組みをする企業」といったプラスイメージを生むことができ、企業イメージの向上に繋がります。
ここまでテレワークにおける企業側のメリットをご紹介しましたが、一方でデメリットはどういったものがあるのでしょうか。企業側のデメリットについてもご紹介します。
テレワークの場合、労働実態が見えにくく勤怠管理が難しいというデメリットがあります。出退勤や労働時間の管理などをどのように行うか、運用ルールを検討する必要があります。また、作業ログの管理やWeb会議システムを使って常時接続をするなど、勤務実態を把握できるようにすることも重要です。
オフィス以外の場所であっても問題なく仕事を行える環境を実現するためには、ITツールや機器の導入が必須となります。会社のパソコンやスマートフォンを持ち出して仕事を行うので、情報漏えいのリスクを回避するために、テレワークで使用するパソコンなどのツールにはセキュリティ対策をしっかりと施す必要があります。
労働実態が見えにくいテレワークでの業務をどのように評価するか、企業にとっては大きな課題となります。不平不満が生まれないようにテレワークにおける業務の評価基準の明確化することなど、人事制度を整備する必要があります。
テレワークで大きな課題となるのは、「コミュニケーション」です。離れた場所にいるテレワーカーにとって、情報共有や相談を気軽に行える環境を作ることで、孤独感を感じることなく業務に取り組むことができます。そのツールとして最適なのがWeb会議システムです。
テレワークにおけるコミュニケーション不足を解決するには、Web会議システムを活用した常時接続という方法がおススメです。これは、テレワーカーとオフィスを業務時間中は常時接続しておく利用方法です。オフィスの様子がいつでも確認できるので、何かあればすぐに声を掛けてコミュニケーションを取ることができます。また、テレワーカーの様子も常に把握できるので、勤務実態の把握などにも役立ちます。
常時接続を行なったり、テレワーカーと会議などを頻繁に行ったりする場合、従量課金制のWeb会議システムだと利用料が膨大に掛かってしまいます。LiveOnなら利用回数・時間に関わらず、どれだけ使っても1ライセンス3,000円/月の定額制です。費用を気にする必要がないので、気兼ねなくコミュニケーションを取ることができます。
ジャパンメディアシステムは、企業のコミュニケーションを支えるビジュアルコミュニケーションシステム「LiveOn」を提供し、場所や時間に縛られない働き方の実現を目指しています。
Web会議システム LiveOn(ライブオン)は、クラウドアワードなど多数の賞を受賞。高音質・高画質でストレスのないWeb会議を実現をします。今ならWeb会議を無料トライアル実施中!お気軽にお問い合わせください。
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