ビジネスチャットおすすめ5選|目的別の選び方も解説

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投稿日:2026/08/17
更新日:2026/08/17
製品比較・選定ポイント

メールや電話だけでは、日々の業務連絡のスピード感に追いつかない——そう感じて、ビジネスチャットの導入を検討する企業が増えています。一方で、選択肢が多く「結局どれを選べばいいのか分からない」という担当者も少なくありません。 本記事では、代表的なビジネスチャットツール5つの特徴を目的別に整理したうえで、無料プランの違いや導入時に押さえておきたいセキュリティ面のポイントを紹介します。

ビジネスチャットとは

ビジネスチャットとは、社内外のやり取りをリアルタイムに行うための業務用コミュニケーションツールです。メールのような宛先・件名・署名といった形式にとらわれず、短いメッセージを気軽にやり取りできるのが特徴で、既読確認やグループ単位での情報共有、ファイル共有機能なども備えています。

テレワークやハイブリッドワークが定着したことで、離れた場所にいるメンバーともスピーディーに連絡を取り合える手段として、業種を問わず導入が進んでいます。一方で、ツールの選び方を誤ると、せっかく導入しても社内に定着しなかったり、通知が多すぎて逆に情報が埋もれてしまったりすることもあります。まずは自社がどのような場面でビジネスチャットを使いたいのかを整理したうえで、目的に合ったツールを選ぶことが大切です。

ビジネスチャットの主な活用シーン

  • 社内の日常連絡・タスク管理
  • 部署・プロジェクト単位でのグループ管理と情報共有
  • 外部の取引先とのやり取り(ゲスト招待機能など)
  • 在宅勤務・外出先からのスピーディーな連絡
  • 過去のやり取りを検索できることによる、ノウハウの蓄積

2026年のビジネスチャット市場動向

2026年の大きなトレンドとして挙げられるのが、AIエージェント機能の実用化です。問い合わせ内容の意図を理解して回答案を作成したり、必要に応じて人による対応へスムーズに引き継いだりする機能を備えるツールが増えています。あわせて、社内向けチャットと社外向けの問い合わせ対応チャネルを一つの基盤に統合する動きも進んでおり、単なる「連絡手段」から「業務基盤」へと位置づけが変わりつつあります。

目的別・ビジネスチャットおすすめ5選

Chatwork:手軽に始めたい中小企業向け

国内で広く使われているビジネスチャットの一つで、タスク管理機能を標準で備えているのが特徴です。無料プランでもチャット・タスク管理・ファイル管理といった基本機能を利用できます。

  • 無料プラン:メッセージ履歴は直近40日間、利用人数は100人/組織まで、ストレージ10GB、通話は1対1のみ

LINE WORKS:普段使いのLINEに近い操作感

LINEに近いインターフェースで、スタンプなども使えるため、ITツールに不慣れなスタッフでも直感的に操作しやすいのが強みです。店舗・現場スタッフが多い業種などで選ばれています。

  • 無料プラン:利用人数30人まで、ストレージ5GB、音声・ビデオ通話は60分/4人まで、監査ログは2週間のみ保存(ダウンロード不可)

Slack:外部ツール連携・拡張性を重視する企業向け

他のクラウドサービスとの連携機能が豊富で、チャンネルという単位で情報を整理しやすいのが特徴です。エンジニア組織やIT企業を中心に利用が広がっています。

  • 無料プラン:メッセージ履歴は90日間、外部アプリ連携は10個まで、ハドルミーティング(音声・ビデオ通話)は1対1のみ

Microsoft Teams:Microsoft 365との連携を重視する企業向け

Word・Excel・Outlookといった既存のMicrosoft製品との親和性が高く、Web会議機能もあわせて利用できる点が特徴です。すでにMicrosoft 365を契約している企業であれば、追加費用なくチャット機能を使えるケースが多くあります。

  • 無料版:1回の会議は60分・最大100人まで、ストレージ5GB/ユーザー

「LiveOn Chat」:オンプレミス対応・セキュリティ重視の組織向け

LiveOn Chat」は、日本市場向けに開発されたビジネスチャットです。クラウド版に加えてオンプレミス環境でもフル機能を利用できる点が特徴で、行政・金融・インフラなど、データを自社の管理下に置きたい組織に選ばれています。

  • 管理者はメッセージ内のキーワードや部署、投稿者、期間で監査ログを検索できる
  • 組織階層は最大9階層まで設定でき、大規模な組織でも部署ごとの管理がしやすい
  • Active Directoryと連携した一元的なユーザー管理に対応
  • 独自の映像・音声コントロール技術により、通信環境が不安定な場所でも安定したグループ通話が可能

主な違いを比較する

各ツールの無料プランの主な制限を整理すると、次のようになります。条件は変更される可能性があるため、契約前に必ず最新情報を確認してください。

  • Chatwork:無料プランはメッセージ履歴40日間・100人まで/オンプレミス非対応
  • LINE WORKS:無料プランは30人まで・通話60分/オンプレミス非対応
  • Slack:無料プランはメッセージ履歴90日間・アプリ連携10個まで/オンプレミス非対応
  • Microsoft Teams:無料版は会議60分・最大100人/オンプレミス非対応
  • LiveOn Chat:クラウド・オンプレミス両対応/監査ログ・組織階層管理・AD連携に強み

ビジネスチャットの選び方チェックリスト

数あるツールの中から自社に合うものを選ぶ際は、次のような観点を確認しておくと失敗が少なくなります。

  • 取り扱う情報の機密性に見合った、セキュリティ・オンプレミス対応の要否
  • 既に導入しているグループウェアやWeb会議システムとの親和性
  • 無料プランのメッセージ履歴・保存期間・利用人数が自社の規模に合っているか
  • 外部の取引先を招待して利用できるか
  • 管理者が退職者アカウントの削除や利用状況を一元管理できるか

すべての条件を満たす万能なツールは存在しないため、自社にとって譲れない条件から優先順位をつけて絞り込んでいくのが現実的です。

セキュリティ要件から選ぶ

ビジネスチャットは便利な一方、なりすましによる不正送金や、個人利用のチャットアプリ経由の情報漏洩といったリスクも指摘されています。特に官公庁や金融機関のように厳格な情報管理が求められる組織では、オンプレミス対応や監査ログ機能の有無を、ツール選定の初期段階で確認しておくことが重要です。具体的なリスクの内容は、ビジネスチャットのセキュリティリスクを整理した記事でも詳しく解説しています。

無料プランと有料プランの使い分け

無料プランは、小規模なチームや短期的な利用であれば十分実用に耐えるレベルまで機能が整っています。一方で、メッセージ履歴の保存期間や利用人数、通話機能に制限があるため、全社導入や長期利用を前提とする場合は、早い段階で有料プランへの移行を検討したほうが、結果的にコストパフォーマンスがよくなるケースもあります。まずは無料プランで自社の利用実態を把握し、実際のデータをもとに移行タイミングを判断するとよいでしょう。

導入時に押さえておきたい注意点

多機能なツールを導入しても、現場で使いこなされなければ意味がありません。通知の多さやチャンネル・グループの乱立で情報が埋もれてしまうと、結局メールや個人のチャットアプリに逆戻りしてしまうこともあります。運用開始前に、グループの作成ルールや通知設定の目安など、最低限のガイドラインを決めておくと定着がスムーズになります。

また、退職者アカウントの削除漏れや、私的なチャットアプリを業務で使ってしまう「シャドーIT」も見落とされがちなリスクです。ツールの機能だけに頼らず、運用ルールとあわせて周知しておくことが、安全に使い続けるための土台になります。

よくある質問

無料プランだけで運用できますか

利用人数が少なく、メッセージ履歴を長期間参照する必要がない場合は、無料プランで十分なケースもあります。ただし、多くのツールでは履歴の保存期間や通話機能に制限があるため、利用が本格化してきたら有料プランへの移行を検討するとよいでしょう。

複数のビジネスチャットを併用してもよいですか

取引先が指定するツールに合わせて複数を併用するケースは珍しくありません。ただし、社内の標準ツールが複数乱立すると、確認漏れや操作の混乱を招きやすいため、社内利用は一つに絞っておくことをおすすめします。

オンプレミス対応が必要かどうかはどう判断すればよいですか

取り扱う情報の機密性や、業界特有の規制・監督官庁からの要請などを踏まえて判断するのが基本です。個人情報や機密性の高いやり取りが多い場合や、社内ネットワークを外部のクラウドサービスに全面的に開放しにくい場合は、オンプレミス対応のツールも選択肢に入れて検討するとよいでしょう。

既存のWeb会議システムと連携できますか

ツールによっては、同じ提供元のWeb会議システムとシームレスに連携できるものもあります。チャットから会議への切り替えがスムーズになるため、導入時に連携機能の有無を確認しておくとよいでしょう。

まとめ

ビジネスチャットは、無料プランの範囲でも基本的な連絡・情報共有には十分対応できますが、ツールごとにメッセージ履歴の保存期間や通話機能、セキュリティ要件が異なります。自社の利用規模やセキュリティ要件を整理したうえで、優先順位の高い条件から絞り込んでいくことが、失敗しない選定につながります。官公庁・金融機関のように厳格な情報管理が求められる組織では、LiveOn Chatのようにオンプレミス対応や監査ログ機能を備えたツールが有力な選択肢になります。まずは無料プランで試用しながら、実際の使い勝手を確認してみることをおすすめします。導入のご相談は、お問い合わせ・資料請求ページから承っています。

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著者情報 著者情報:ジャパンメディアシステム ジャパンメディアシステム

ジャパンメディアシステムは、企業のコミュニケーションを支えるビジュアルコミュニケーションシステム「LiveOn」を提供し、場所や時間に縛られない働き方の実現を目指しています。

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