働き方の多様化や拠点の分散が進むなかで、企業研修のオンライン化を検討する担当者が増えています。ただ、「オンライン研修」と「eラーニング」という言葉が混同して使われていることも多く、自社にはどちらが向いているのか分からないという声も少なくありません。 この記事では、オンライン研修とeラーニングの違いを整理したうえで、それぞれが向いている場面と、組み合わせて活用する考え方、実際にライブ形式の研修を行う際に押さえておきたいポイントを紹介します。
どちらも「インターネットを使った学習」という点では共通していますが、リアルタイム性の有無という大きな違いがあります。この違いを理解しておくと、自社の研修目的に合った手段を選びやすくなります。
eラーニングは、あらかじめ用意された動画コンテンツやテキスト教材を、受講者が好きなタイミングで視聴・学習する形式です。時間や場所に縛られず、何度でも見返せる点が最大の特徴で、知識のインプットやコンプライアンス研修など、内容が固定的な学習に向いています。
オンライン研修は、Web会議システムなどを使って、講師と受講者がリアルタイムでやり取りしながら進める形式です。質疑応答やロールプレイ、グループワークなど、双方向のコミュニケーションが必要な研修に向いています。
実務の現場では、「eラーニング」という言葉が、動画教材の視聴だけでなく、オンラインで完結する研修全般を指す、より広い意味で使われることもあります。サービスを比較検討する際は、そのツールが同期型・非同期型のどちらに強みを持つのかを確認しておくと、認識のズレを防げます。社内で「eラーニングを導入したい」という話が出たときも、まずは「知識を配信したいのか」「双方向のやり取りをしたいのか」を関係者間ですり合わせておくと、ツール選定がスムーズに進みます。
働き方改革やテレワークの普及により、拠点や勤務形態が多様化したことで、全員を一箇所に集めて研修を行うこと自体が難しくなっています。あわせて、DX推進や人材育成の重要性が高まるなかで、研修の効果測定や内容のアップデートをしやすい仕組みへのニーズも高まっています。近年は、社外の講座やeラーニング教材をそのまま使うだけでなく、自社独自のコンテンツを作成し、配信・管理するという運用形態を取る企業も増えてきました。
特に、複数の拠点や店舗を持つ企業、あるいは在宅勤務の社員が多い企業ほど、集合研修のために全員のスケジュールと移動時間を確保することが難しくなっています。会場の手配や交通費、宿泊費といったコスト面の負担も、研修のオンライン化を後押しする要因の一つです。研修担当者にとっては、開催のたびに資料や会場を準備する手間が減り、同じ内容を何度も繰り返し届けられるという運用面のメリットも小さくありません。加えて、育児や介護と両立しながら働く社員、雇用形態の異なるパート・アルバイトスタッフなど、多様な働き方をする人材が増えていることも、時間や場所に縛られにくい研修手段へのニーズを後押ししています。
近年の傾向として、eラーニングとオンライン研修のどちらか一方だけに絞るのではなく、両方を組み合わせて使う「ブレンド型(ハイブリッド型)」の設計が広がっています。たとえば、基礎知識のインプットは動画教材で各自進めてもらい、応用的な内容や質疑応答はライブのオンライン研修で扱う、といった使い分けです。研修管理システム(LMS)でAIが学習計画を提案する動きも出てきており、非同期学習の効率化が進む一方で、双方向のやり取りが必要な場面でのライブ研修の重要性も変わらず高いままです。
同期型の研修をオンラインで実施する場合、使用するWeb会議システムの選び方が研修の質を大きく左右します。次のような観点を確認しておくと、失敗が少なくなります。
「LiveOn Meet」は、日本製のWeb会議システムです。独自のデータ圧縮技術により、拠点数が多く通信環境にばらつきがある企業でも、比較的安定した会議・研修を行いやすい設計になっています。クラウド版に加えてオンプレミス版も用意されており、社内ネットワークのポリシーに応じた導入がしやすい点も特徴です。
バーチャルオフィス機能を使えば、離れた拠点にいるメンバーの在席状況を可視化しながら、声をかけるような感覚で研修や打ち合わせを始められます。あくまでライブ型(同期型)の研修・会議を支えるツールという位置づけであり、動画教材の配信や学習進捗の管理まで行いたい場合は、eラーニング専用のLMSと組み合わせて使うのが現実的です。
画面共有や録画機能はもちろん、参加者を少人数のグループに分けて議論させる機能を使えば、大人数の研修でもロールプレイやディスカッションを取り入れやすくなります。すでに社内でWeb会議システムを日常的に使っている場合は、新たに別のツールを導入するよりも、使い慣れた環境をそのまま研修にも活用したほうが、受講者・運営側双方の心理的なハードルを下げやすいという利点もあります。
研修をオンライン化することで、移動時間や会場費の削減だけでなく、より本質的な効果も期待できます。
同期型の研修であっても、録画機能を活用すれば、後から見返せる非同期学習コンテンツとして再利用できます。当日参加できなかった社員へのフォローや、新人が入社するたびに一から同じ研修を開くのではなく、過去の録画を教材として活用するといった運用も可能です。ライブ研修の良さと、eラーニングの「いつでも見返せる」という利点を、録画という形で両立させられる点は、見落とされがちな活用法です。
研修の目的を明確にしないまま「とりあえずオンライン化する」と、かえって効果が薄れてしまうこともあります。まずは自社の研修内容を棚卸しし、どの部分が同期型に向いていて、どの部分が非同期型で十分なのかを整理することが出発点になります。
また、通信環境が不安定な拠点がある場合は、事前に接続テストを行っておくと、当日のトラブルを防ぎやすくなります。ライブ研修は、対面と違って受講者の集中力が途切れやすいという特性もあるため、長時間一方的に話し続けるのではなく、質疑応答やグループワークを適度に挟むといった工夫も効果を左右します。
録画データを教材として蓄積していく場合は、保存先やアクセス権限、更新のルールもあわせて決めておくと安心です。特に、講師が変わったり制度が改定されたりした際に、古い録画がそのまま残ってしまうと誤った情報を伝えることになりかねないため、定期的な見直しの仕組みも用意しておくとよいでしょう。
規模にかかわらず、拠点が複数ある場合や、リモートワークの社員がいる場合には検討する価値があります。まずは既存のWeb会議システムを使って、簡単な研修から試してみるのも一つの方法です。
決まった順序はありませんが、まずは自社の研修内容のうち、最も工数がかかっている部分から着手するのが現実的です。知識のインプットに時間を取られているならeラーニング、拠点間の一体感やロールプレイに課題があるならオンライン研修の整備から始めるとよいでしょう。
研修の内容や社内規程によって異なりますが、教材として再利用する場合は、内容が古くならない範囲で保存し、定期的に見直すことをおすすめします。個人情報や機密情報が含まれる場合は、アクセス権限を限定したうえで管理してください。
国内外を問わず、インターネット環境があればオンライン研修は実施できます。ただし、拠点によって通信環境や時差が異なるため、録画を活用した非同期型学習とあわせて活用すると、無理のない運用がしやすくなります。
アンケートや簡単な理解度テストを研修の前後で実施し、変化を比較する方法が一般的です。ライブ研修であれば、チャットでの質問数や参加者の発言といった定性的な反応も、理解度や関心度を測る手がかりになります。録画を残しておけば、後から見返して進行内容やファシリテーションの質を振り返り、次回の研修設計に活かすこともできます。
必ずしもすべてを置き換える必要はありません。実技を伴う研修や、対面でのコミュニケーションを重視したい場面は集合形式のまま残し、知識のインプットや定例的な研修から段階的にオンライン化していくという進め方が現実的です。
オンライン研修とeラーニングは、どちらか一方を選ぶものではなく、それぞれの特性を理解したうえで組み合わせて活用することが、効果的な人材育成につながります。双方向のやり取りが必要なライブ研修には、「LiveOn Meet」のような、通信環境にばらつきがあっても安定した運用がしやすいWeb会議システムが役立ちます。まずは自社の研修内容を棚卸しし、同期型・非同期型それぞれに何が向いているかを整理するところから始めてみてはいかがでしょうか。導入のご相談は、お問い合わせ・資料請求ページから承っています。
ジャパンメディアシステムジャパンメディアシステムは、企業のコミュニケーションを支えるビジュアルコミュニケーションシステム「LiveOn」を提供し、場所や時間に縛られない働き方の実現を目指しています。
Web会議システム LiveOn(ライブオン)は、クラウドアワードなど多数の賞を受賞。高音質・高画質でストレスのないWeb会議を実現をします。今ならWeb会議を無料トライアル実施中!お気軽にお問い合わせください。
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