ネットワークカメラの双方向通話機能とは？活用シーンを紹介

ネットワークカメラの双方向通話機能とは、カメラ本体に搭載されたマイクとスピーカーを使って通話できる機能のことです。

ネットワークカメラの映像と音声は、インターネットを通じてスマートフォンやPCに送信されます。映像を見ている側の音声も、スマートフォンやPCからネットワークカメラへ送信できるため、双方向でのリアルタイムな会話が可能です。
双方向通話機能を備えたネットワークカメラは、離れた拠点間でのコミュニケーションや介護施設での見守り時の声かけ、防犯対策などに活用されています。近年では、業務用途で導入されるケースも増えており、活用シーンが広がっています。

ここからは、双方向通話機能を備えたネットワークカメラが、実際にどのようなシーンで活用されているのかを見ていきましょう。

双方向通話が可能なネットワークカメラの主な活用シーン

• 本部から現場への指示出し
• 遠隔での接客
• 介護施設の見守り
• 防犯

ネットワークカメラの双方向通話機能を活用すれば、本部から離れた場所にいるスタッフへリアルタイムで指示を出すことが可能です。現地に行かずとも、カメラの映像を確認しながら的確な指示を出せるため、業務の進行を効率よく管理できます。

たとえば、工事現場では、施工手順の確認やトラブル発生時の対応指示などを遠隔で行えます。映像と音声を組み合わせることで、電話や無線では伝えにくい内容もより正確に共有できるようになり、作業の精度向上や手戻りの防止につながるでしょう。さらに、熟練者が若手作業員を遠隔で指導できるため、現場での教育にも活用されています。

双方向通話機能つきのネットワークカメラは、遠隔で顧客対応を行う場面でも活用されています。無人店舗の受付に設置すれば、カメラ越しに来店者と会話できるため、離れた場所からでも接客が可能です。
具体的には、商品案内や問い合わせ対応に加え、セルフレジの操作をサポートする際などに利用されています。来店者の様子を映像で確認できるため、状況に応じた対応が可能になり、サービス品質の向上が期待できるでしょう。また、スタッフを常駐させる必要がないことから、少ない人数でも店舗を運営できるようになります。

介護施設では、利用者の様子を確認し、必要に応じて声をかける手段として、双方向通話機能つきのネットワークカメラが活用されています。

ネットワークカメラを居室に設置しておけば、利用者から呼び出しがあった際にスタッフルームから声をかけられます。居室に移動する時間を短縮できるため、より多くの呼び出しに対応できるようになるでしょう。
また、居室や共有スペースにいる利用者の様子を確認し、体調や行動に気になる点があれば、カメラを通じて声をかけることも可能です。異変が見られた際も、まず映像と音声で状況を確認できるため、スタッフが駆けつけるかどうかの判断がしやすくなります。

双方向通話が可能なネットワークカメラは、防犯対策にも役立ちます。
たとえば、夜間に無人となる店舗や施設で、不審者の立ち入りを確認した場合、カメラを通じて警告することで退去を促せます。録画や監視にとどまらず、その場で声をかけられるため、犯罪の抑止につながるでしょう。

双方向通話が可能なネットワークカメラはさまざまな場面で活用できますが、導入にあたって注意したい点もいくつかあります。ここでは、双方向通話機能つきのネットワークカメラを使用する際に押さえておきたい3つの注意点を解説します。

双方向通話が可能なネットワークカメラを使用する際の注意点

• 使用する場所の環境によって音質が下がる可能性がある
• プライバシーに配慮する必要がある
• 一部の用途には向かない製品もある

ネットワークカメラに搭載されているマイクは、周囲の音をすべて拾う「集音マイク」であることが多く、設置環境によっては通話音質が低下する可能性があります。エアコンの吹き出し口付近やテレビの近く、人の出入りが多い場所などに設置すると、環境音の影響で相手の声が聞き取りづらくなるでしょう。
双方向通話機能を快適に利用するためには、設置場所を工夫することが大切です。できるだけ静かな環境で、会話したい相手の近くにカメラを設置すると、音質の改善につながります。

ネットワークカメラの双方向通話機能を利用する際は、プライバシーへの配慮が欠かせません。特に、店舗やオフィスなど人が出入りする場所では、意図せず個人情報や私的な会話を拾ってしまい、プライバシーを巡るトラブルに発展する可能性があります。こうしたリスクを避けるため、設置時はマイクが音を拾う範囲に注意し、音声を取得していることをあらかじめ周知しておくとよいでしょう。
また、ネットワークカメラで録音する場合は、音声データの取り扱いにも注意が必要です。保存した音声データを本人の許可なく公開すると、プライバシー侵害につながるおそれがあります。双方向通話機能を活用する際は、設置場所に適用される法令やガイドラインもあわせて確認しておくことが重要です。

双方向通話機能を備えたネットワークカメラのなかには、テレビ会議やビデオ通話には向かない製品もあります。

その理由の一つが、通話方式の違いです。双方向通話は、トランシーバーのように交互に話す「半二重方式」と、電話のように同時に会話できる「全二重方式」の2種類に分けられます。半二重方式では相手と同時に話せないため、発言が重なりやすい会議や長時間のやりとりには不向きといえるでしょう。
また、ノイズキャンセリング機能やエコーキャンセリング機能を搭載していない製品の場合、ハウリングが生じやすくなります。導入を検討する際は、用途に合った通話方式や音声機能を備えているかどうかを十分に確認しましょう。

ここまで、ネットワークカメラの双方向通話機能の仕組みや活用シーン、導入時の注意点を紹介してきました。実際に製品を選ぶ際は、双方向通話への対応だけでなく、用途に合った機能を備えているかどうかを確認することが大切です。

本項では、双方向通話機能を備えたおすすめのネットワークカメラを紹介しますので、製品選びの参考にしてください。

双方向通話が可能なおすすめのネットワークカメラ

• LiveOn Wearable
• Safie One
• 見守りカメラ（C3581）

現場作業員の視点をリアルタイムで共有し、遠隔で指示出しや作業支援を行いたい事業者様には、LiveOn Wearableがおすすめです。電源を入れるだけで接続できるうえ、頭部や胸部などに装着可能で、現場作業を妨げにくいという特徴があります。
独自の技術により通信の安定性が高く、映像や音声が途切れにくいため、遠隔でスムーズにコミュニケーションを取れます。複数拠点からの接続や、資料共有、録音・録画など、現場支援に役立つ機能も備えており、幅広い業務に活用できるでしょう。
また、国内メーカーならではの充実したサポート体制により、導入後も安心して運用できます。

Safie Oneは、遠隔での現場管理や店舗運営に活用できるネットワークカメラです。高画質・高感度のカメラにより、逆光で見えにくい部分や暗所でも鮮明に撮影可能で、昼夜を問わず運用しやすいという特徴があります。
また、人の動きを検知するとスマートフォンに通知が届く「人検知機能」が搭載されており、不在時の状況確認や防犯対策に役立つでしょう。さらに、オプションで映像分析機能を追加すれば、店舗の出入り口を通過した人やレジ待ちの列に並ぶ人の数をカウントできるため、来店状況の分析にも活かせます。

見守りカメラ（C3581）は、リビングや玄関に設置することで、離れた場所から家族の安全を見守れるネットワークカメラです。
このカメラには、人の動きや物音を検知すると、スマートフォンに通知が届く機能があり、映像を常時見ていなくても異変に気づきやすくなります。また、温湿度センサーにより室内の温度や湿度を確認できるため、子どもや高齢者、ペットが過ごす空間の見守りにも向いているといえます。
さらに、双方向通話機能を使えば、必要に応じて家族とコミュニケーションを取ることが可能です。これにより、外出中でも家族の困りごとに気づきやすくなり、その場で適切にサポートすることができます。

最後に、ジャパンメディアシステム株式会社が提供するネットワークカメラ「LiveOn Wearable」の導入事例を紹介します。各企業での活用方法や導入効果を解説しますので、ぜひ参考にしてください。

LiveOn Wearableの導入事例

• 日鉄パイプライン&エンジニアリング株式会社様
• 中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋株式会社様
• 管清工業株式会社様

日鉄パイプライン&エンジニアリング株式会社様は、LiveOn Wearableを活用することで、現場支援の効率化と安全管理・品質管理の強化を両立しています。

LiveOn Wearableの導入前は、若手現場監督者をフォローする体制づくりや、安全管理と業務効率化の両立が課題だったといいます。管理者が複数の現場に足を運び、進捗や安全状況を確認する作業は負担が大きく、1日に巡回できる現場は2か所に限られていました。
LiveOn Wearable導入後は、双方向通話を活用した相談・指示が可能となり、若手現場監督者の現場判断を遠隔で支援できるようになっています。また、カメラを通じた現場管理体制が整ったことで、1日最大110か所のリモート巡回も実現しています。

中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋株式会社様では、LiveOn Wearableが、点検現場とオフィスの連携強化や情報共有の円滑化に貢献しています。

同社では、ロープを使った高所の点検作業において、電話や無線でのやりとりが中心だったため、現場の状況を正確に共有しにくい点が課題でした。連絡のたびに作業を止めて通信機器を取り出す必要があり、作業時間が延びるほか、通信機器や持ち運ぶ機材の落下リスクも懸念されていました。
LiveOn Wearableを導入してからは、ハンズフリーでの通話が可能となり、作業を止めることなく指示を受けられるようになっています。また、複数の現場とオフィスが、映像と音声でリアルタイムにつながることで、情報共有のスピード向上にも役立っています。

下水道管の調査・清掃・補修を手がける管清工業株式会社様は、多くの現場を限られた人員で管理するために、LiveOn Wearableを活用しています。
1日に30か所以上を巡回する調査業務では、安全確認や現場間の移動に負担がかかります。そのため、管理者がすべての現場に同行することは現実的ではありませんでした。従来からウェアラブル端末の活用を検討していたものの、設定や操作が複雑な製品も多く、現場への導入は見送られていました。
しかし、LiveOn Wearableを導入してからは、映像と双方向通話を活用した遠隔支援が可能になり、現地に足を運ばなくても現場の様子を確認できるようになっています。また、LiveOn Wearableは電源を入れるだけで簡単に使えることから、現場でも運用しやすい点が評価されています。

ネットワークカメラの双方向通話機能とは、カメラの映像を確認しながら、カメラの設置場所にいる人と通話できる機能のことです。本部から現場への指示出しや、遠隔での接客、介護施設における見守り時の声かけなど幅広い用途に活用できます。

一方、ネットワークカメラには設置環境によって音質が低下する可能性があるほか、一部の用途には向かない製品もあります。導入時は、利用目的に合う製品を選び、通話方式や音質もあわせて確認することが重要です。
ジャパンメディアシステム株式会社では、現場作業支援システム「LiveOn Wearable」を提供しています。双方向通話機能を活用して現場支援や遠隔指示を行いたい事業者様は、本製品の導入をぜひご検討ください。

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