導入事例

アイリスオーヤマ株式会社様

利用目的
  • 社内会議
  • BCP対策・災害対策
  • 海外との接続
業種
  • 製造・メーカー
社員規模
  • 3,000名以上
利用サービス
  • LiveOn Meet

ハイビジョン画質で臨場感あふれる会議を実現!製品品質だけでなく、提案から運用に至るまでのきめ細やかなサポートも導入の決め手に。

システム部 運用課 マネージャー 最上恵一様

導入前の課題

  • 既存のテレビ会議では臨場感が足りず、もっと臨場感のある会議を行いたい
  • そのためにモニターや音響設備などを活用したいが、そのノウハウがない
  • 会議のための移動時間や旅費交通費の削減

LiveOnで解決!

  • ハイビジョン画質で臨場感のある会議を実現
  • 運用から設備面に至るまで、密な連携で導入をサポート
  • 移動の必要がないため移動時間と経費を大幅削減

導入前の課題

既存のシステムでは会議の臨場感が感じられないことが課題に

生活用品の企画・製造・販売を手掛けるアイリスオーヤマ株式会社では、2009年より長きに渡りLiveOnを活用している。宮城県仙台市の本社のほか国内外に工場や支店を展開している同社では、元々はハード型のテレビ会議システムを導入していたが、テレビ会議を行う中で、“会議にもっと臨場感がほしい”という要望が出てくるようになった。求められる臨場感を出すためには、映像品質はもちろんのこと、大型モニターへの投影や音響設備との接続も必須であったが、社内ではそういったノウハウがなく、どのように臨場感を実現するかが課題となっていた。

LiveOn選定の決め手

“会議の臨場感”を映像品質・柔軟なレイアウトで実現できた点が決め手に

数社の会議システムを検討したが、LiveOnを選定した決め手は、“ハイビジョン画質による臨場感のある映像”と“映像の大きさや配置を自由に変更できる柔軟性”であった。

“会議の臨場感”を最大の目的としていた同社にとってハイビジョン画質は必須要件であり、当時ハイビジョン画質にいち早く対応していたのがLiveOnであった。また、臨場感を出すうえで欠かせない運用として、複数台の大型モニターに各拠点の映像を投影することを検討していたが、他の製品ではレイアウト等が固定されておりその実現が難しかった。その点、LiveOnは映像の大きさや配置を自由に変更でき、希望する運用を実現できたことも大きな決め手となった。

運用から設備面に至るまで、密な連携で導入をサポート

導入にあたり、モニターへの投影や音響設備との接続など複雑な運用が想定されたが、そういった設備面も含めてトータル的に非常に密な提案・サポートがあったのがLiveOnであったという。

LiveOnを提供するジャパンメディアシステム株式会社は仙台市内に営業所があり、仙台市に本社を置く同社にとって、同じ宮城県内に営業所があるという点はサポート面やレスポンスの良さと言う点で非常に心強いポイントでもあった。

ご活用用途

新商品開発会議など、重要な会議にLiveOnを活用

新商品開発会議や生産工程会議といった様々な会議をはじめ、海外工場やグループ会社とのやり取りなど、あらゆる場面でLiveOnを活用している。全拠点をハイビジョン画質にし、メインの会議室に設置している大型モニター16台に各拠点の映像を投影することで、臨場感あふれる会議を実現している。また、社員が1対1で打ち合わせを行うなど、使いたいときにLiveOnを使える環境を整えており、今ではLiveOnはなくてはならないコミュニケーションツールとなるまでに浸透している。

導入後の効果・感想

臨場感のある会議で意思決定のスピードアップを実現!

大型モニターなどの設備投資を行ったが、出張経費が大幅に削減できたことにより、導入費用以上の効果を実感している。また、これまでは会議参加のための移動時間に機会損失が発生していたが、LiveOnを活用することで移動時間を本来の自分の業務に充てられるようになり、業務効率化にも繋がっているという。さらに、会議の臨場感を実現できたことで、意思決定や情報共有もスピードアップし、こういった間接的な効果こそLiveOn導入の大きなメリットであると感じている。

東日本大震災の際にはBCP対策ツールとして活用

東日本大震災の際にもLiveOnは安否確認や情報共有のツールとして大いに活用することができた。災害時にもネットワークだけは生きており、すぐにLiveOnに接続ができたことで、災害状況などを迅速に把握することができたという。当時の教訓を生かし、同社では停電の際でも利用できるよう自家発電機を導入し、災害時にすぐにLiveOnを接続できる会議室を準備するなど、BCP対策にも役立っている。

LiveOnを活用した今後の事業展開など

既に社内でなくてはならないツールとなっているLiveOnだか、今後は会議だけでなく研修や教育などでもLiveOnを活用したいと考えている。さらに、事業拡大などに合わせ、スマートデバイスを活用して場所を選ばずより柔軟に利用できるようにするなど、さらなる活用も視野に入れている。

お客様プロフィール

設立
1971年4月
資本金
1億円
従業員数
3,503名(2019年1月現在)
本社所在地
宮城県仙台市青葉区五橋2-12-1
事業内容
生活用品の企画、製造、販売
ホームページ
https://www.irisohyama.co.jp/

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